ある日突然、家族や恋人、友人などが刑事事件の被疑者（容疑者）になってしまい警察などに逮捕されてしまったら「とにかく弁護士を呼べば良い結果をもたらしてくれる」と考える方も多いと思います。
しかし、弁護士ならどのような弁護士を呼んでも刑事事件においてより良い結果が出るとは限りません。
弁護士と言ってもその弁護士活動は大きく分けて「刑事事件の弁護」「民事事件の弁護」「企業法務」の三つに分かれています。
例えば、弁護士としてベテランであっても「商事事件」「使用者側の労働事件」「渉外事件」「ファイナンス」「M＆A」「税務」などの企業法務が専門で刑事事件の事は理解はしているが受任したことがない弁護士が存在していたり、またある弁護士は「交通事故などの損害賠償」「離婚問題」「相続」「債務整理」などの一般民事を得意としていて刑事弁護は受任したことがない弁護士も存在します。
上記のように弁護士の弁護士活動は、専門的になっており多岐に渡っています。
日弁連（日本弁護士連合会）に所属している全ての弁護士は、刑法・刑事訴訟法に精通していますが刑事弁護をお願いするのは、刑事弁護を得意としている弁護士に依頼したほうがより良い結果を導ける可能性が高いと言えるでしょう。
しかし、現実の世界では沢山の人が関わっていたり、複雑に絡み合った事情があったりの中で行われる捜査や裁判の全てが六法全書や法律書に書かれているわけではないのです。
弁護士は刑法・刑事訴訟法をマスターした上で色々な事件・ケースを経験し、その経験を元に事件を有利にコントロールすることが出来き、より良いタイミングで被害者との示談を成立させたり、検察官から不起訴を勝ち取る事が出来るのです。
刑事弁護を得意としている弁護士の中でも、暴行・傷害事件の弁護をしてもらうなら暴行・傷害事件の経験が豊富な弁護士に、薬物事件の弁護をしてもらうなら薬物事件の経験が豊富な弁護士に、詐欺事件の弁護をしてもらうなら詐欺事件の経験が豊富な弁護士に、わいせつ事件の弁護をしてもらうならわいせつ事件の経験が豊富な弁護士に、対象事件の経験が豊富な弁護士に依頼する事がより良い結果を導ける可能性が高いと言えます。
